4ページ目: 非常口標識/避難誘導

電気が消えても数分間光ります。

壁面貼付け場所がない箇所の天井に!!

避難場所に必要な表示を用意しました。

(財)日本消防設備安全センター認定品です。 長時間発光で火災停電時の避難誘導に効果を発揮します。

(財)日本消防設備安全センターが2006年「消防庁告示第5号」適合を認定。認定証票の添付された商品は、消防機関が個別に性能確認試験を行う必要がありません。

改正消防法「誘導灯および誘導標識の基準」(総務省令第93号)適合品 消防法の改正により、一部施設で誘導標識が誘導灯の代用として使用できるようになりました。 平成21年9月公布

改正消防法「誘導灯および誘導標識の基準」(総務省令第93号)適合品 消防法の改正により、一部施設で誘導標識が誘導灯の代用として使用できるようになりました。 平成21年9月公布

自己粘着性 = なし。記号の説明 = 非常出口右。材質 = プラスチック。幅 = 300mm。標識又はラベル = サイン。テキスト言語 = なし。色 = 緑/白。内容量 = 1。高さ = 150 mm。。ISO 7010国際規格. ISO 7010プラスチック絵文字記号. ネイティブ語を話せずに文章ベースの安全指示では不十分な作業員の数が増加する状況において、ISO 7010規格は国際的に認知された標識形状、色、絵文字を規定して安全性の向上を目的にしています。 ISO 7010規格は、作業環境(作業員が安全上の問題について意識する必要がある、その他の現場も含む)にあるすべての安全標識、記号を対象にしています。 これには、非常口標識から必須標識、禁止標識、危険警告標識までのすべてが該当します。

ステッカータイプの蓄光式避難誘導標識の保護フィルムとして。

天井取り付け部材として。

消防用設備等認定品。 紫外線(蛍光灯、太陽光、白熱灯など)を吸収し蓄えたエネルギーを可視光線に変換し、発光します。 消防用設備等認定品では、珍しいステッカータイプの商品です。

紫外線(蛍光灯、太陽光、白熱灯など)を吸収し蓄えたエネルギーを可視光線に変換し、発光します。 消防用設備等認定品では、珍しいステッカータイプの商品です。

消防認定品(HP-014号)。粘着。硬質塩ビ板タイプで裏面に両面テープがついた消防認定品です。両面テープをめくって貼るだけで簡単に施工ができます。

硬質塩化ビニール(ラミネート加工)製。片面印刷。非粘着。熱圧着一体成型(ラミ加工)により文字を封入しているため、摩擦による文字消えはありません。

高輝度蓄光式誘導標識 消防認定品 SSNシリーズ。高輝度蓄光式誘導標識 認定基準のS50級を取得。LED光源の場合、200lxでも20分後に300mcd/m2を超える高性能製品です。太陽光・蛍光灯・LEDなどの光を蓄えて発光する為、電気代・バッテリー代などランニングコストが不要。電気を使用しない為、メンテナンス費用は一切かかりません。めくって貼るだけのステッカータイプ。誰でも簡単に貼り付けることができます。

東京都条例適合品です。工具不要で設置が容易なステッカータイプの高輝度蓄光標識です。長時間の自発光能力で、停電時の避難誘導に効果を発揮します。

東京都条例適合品です。工具不要で設置が容易なステッカータイプの高輝度蓄光標識です。長時間の自発光能力で、停電時の避難誘導に効果を発揮します。

東京都条例適合品です。工具不要で設置が容易なステッカータイプの高輝度蓄光標識です。長時間の自発光能力で、停電時の避難誘導に効果を発揮します。

東京都条例適合品です。工具不要で設置が容易なステッカータイプの高輝度蓄光標識です。長時間の自発光能力で、停電時の避難誘導に効果を発揮します。

太陽や蛍光灯などの光を吸収・蓄光し、暗所で発光します。 消防用設備等認定基準をクリアした製品で安心。 ステッカータイプだから施工が簡単です。 地球にやさしい脱塩ビ製品。 誘導灯と比較して省エネでランニングコストもゼロです。

蓄光式誘導標識の上に重ね貼るだけで、耐久性が大幅アップ。高い透明性で蓄光輝度も損ないません。屋内対応商品です。

「蓄光式誘導標識」専用プレート。壁に直接貼れない場合にご使用ください。ビス穴加工。(ビスは付属していません。)

貼るだけ簡単施行のステッカータイプの中輝度蓄光標識です。 中輝度認定JB規格(20分後50mcd/平方メートル以上)を採用しています。

壁面から飛び出して表示したい場合に便利です。

板状になっておりますので、スプレー等による塗装で施工して下さい。

電気が消えても数分間光ります。

電気が消えても数分間光ります。

電気が消えても数分間光ります。

電気が消えても数分間光ります。

表示面は蓄光ステッカー、蓄光板使用の為、停電時に光を発します。避難器具の保管場所が一目で分かります。

(財)日本消防設備安全センターが2006年「消防庁告示第5号」適合を認定。認定証票の添付された商品は、消防機関が個別に性能確認試験を行う必要がありません。