フルハーネス等の基礎講座

高所や急傾斜など墜落のおそれがある場所で作業を行う時、危険を防止するために装備する「墜落制止用器具」。本連載では、墜落制止用器具の種類や使い方から、墜落制止用器具に関する法規まで、墜落制止用器具利用への意識を高めてもらうための基礎知識を紹介していきます。
第1章 墜落制止用器具の法改正

1-2 墜落制止用器具の目的

第2. 墜落制止用器具の目的
1. 墜落制止用器具の使用条件

高さが2m以上の高所作業で、手すり等の墜落防止措置が困難な場合に限り墜落制止用器具の使用義務が発生する。

 

2.墜落制止用器具の目的は宙づり(図1、図2)

墜落制止用器具着用者(以下、着用者という。)が墜落し、宙づりとなった場合でも、衝撃荷重によりあるいは掛けたフックの位置により、着用者が振り子状に振れて構造物に激突して負傷する可能性がある。

したがって、墜落させないことが大切で、手すり等の物理的墜落防止措置が第一優先となる。

図1
図1

図2
図2

 

3.より安全に宙づりにするために

墜落した着用者の衝撃荷重は、「フルハーネス(胴ベルト)のD環→ランヤード・ショックアブソーバ⇒フック⇒アンカー点」と伝達する。この設備の一部でも墜落時の衝撃で破損すると、着用者は宙づりにならず地面に激突する。

したがって、墜落制止用器具とその関連設備を次のように一体的に検証する必要がある。

  1. フック等の取付設備であるアンカー点の確保
    〇取付設備としてのアンカー点の高さ及び強度はよいか
  2. ベルトやハーネス自体の適正化
    〇ベルト・ハーネス、ランヤードのロープ等に損傷はないか
  3. 接続金具等であるコネクタの適正化
    〇フック、カラビナ、コネクタ等に損傷はないか
  4. 宙づりになった後の自力脱出できない被災者の救助計画
    〇救助計画及び自己救助等の訓練が実施されているか

 

4.墜落安全距離の確保

着用者が墜落した場合に、地面等に激突しないためには一定の安全な距離が必要である。

フルハーネスだと、アンカー点に掛けたフックの位置から足元まで4.5m落下するとのデータがあり、安全距離1mを加えた5.5m以上(欧米では5.6~6m)が墜落安全距離となる(図3 第4章第8で詳解)。

墜落安全距離が確保できない低層作業でフルハーネスを使用せざるを得ない場合には、事業者(安全責任者)はフックの取付設備の状況を事前に確認しなければならない。加えて墜落安全距離を確保する他の選択としてロック付き巻取り器や安全ブロックの使用、フックを掛ける位置等の指示をしなければならない(規則521条参照)。ガイドラインは、作業の高さによって「適切な墜落制止用器具の選択」を示している。これは作業環境と作業指示が複雑化することを意味するので、指示の徹底と責任の明確化(証拠化)を図るために、安全担当者は安全日誌等に記録することが必要となる。

図3
図3

 

執筆: みなとみらい労働法務事務所 所長 菊 一 功

『フルハーネス等の基礎講座』の目次

第1章 墜落制止用器具の法改正

第2章 墜落制止用器具等の基礎知識

第3章 ハーネスの特徴

  • 3-1フルハーネスの特徴
    作業者が高所作業中に誤って墜落した場合に、地面等に激突しないように空中で止める、つまり「宙づり」にすることが墜落制止用器具の究極の目的である。
  • 3-2シットハーネスの特徴
    シットハーネスは、写真1のように、胴ベルトと腿ベルトで構成されたハーネスである。
  • 3-3フルハーネスのD環の機能と名称
    環(D環)は、コネクタ(フルハーネス、胴ベルト、ランヤード又は取付設備等を相互に接続するための器具をいう。)の一種である。
  • 3-4フルハーネスは水平型かV字型か
    日本で製造販売されているフルハーネスは、腿ベルトがV字型と水平型がある。

第4章 フルハーネスの使い方、使用する際の注意点

  • 4-1墜落時の衝撃荷重(落下係数)について
    落下係数とは、墜落時の衝撃の激しさを表す数値である。落下係数は、ロープ等で接続された者が墜落し宙づりとなった場合に、墜落時に受ける衝撃の激しさを数値化したもので、「落下距離÷繰り出したロープの長さ」で計算する。
  • 4-2フックの位置による墜落時の衝撃荷重について
    撚り(より)ロープ(八つ打ちロープ) 式ランヤードの試験結果 長さ1.7mの標準的八つ打ちロープのランヤードを使用し85㎏の砂のうを落下させた実験結果は、図1の通りである。
  • 4-3安全ブロックの使用上の問題点
    多くの現場では安全ブロック(写真1)を主に昇降用に設置しているが、有効に活用しているとはいえない。
  • 4-4フルハーネスにおける二丁掛けの方法
    梁等を移動中に柱等の障害物がある場合、フックを親綱等から外して掛け変えるときに(図1)、無意識のうちに無フック状態とし、バランスを崩して墜落した死亡災害が発生している。
  • 4-5フルハーネスの二丁掛け用ランヤードの選定
    本稿においては、フルハーネスでの二丁掛けは、欧米で一般的な手法である図1のような常にダブル・フック方法を推奨する
  • 4-6墜落制止用器具の使用が著しく困難な場合
    ガイドラインは、墜落制止用器具のフック等を掛ける場所がない場合等、墜落制止用器具を使用することが著しく困難な場合には、保護帽の着用等の代替措置を認めている。
  • 4-7胴ベルト型が使用可能な高さの目安
    ガイドラインでは、胴ベルト型が使用可能な高さの目安を6.75m以下としている。しかし、一般的な建設現場は5mを超える作業箇所、柱上作業は2m以上の作業箇所ではフルハーネスの使用が推奨される。
  • 4-8フルハーネスも使用を誤れば危険
    フックを低い箇所に掛けると、墜落した場合に着用者が宙づりとなる前に地面等に激突する可能性がある。墜落制止用器具の機能は着用者が墜落した場合にロープ等で宙づり状態とし、地面等に激突することを防止することである。
  • 4-9墜落安全距離が確保されない場合の方法
    法令では、足元からの高さが6.75m(建設では5m)以下の高所作業で、フルハーネスの使用がむずかしい場合は、胴ベルト型の使用が認められている。
  • 4-10フルハーネスと空調服
    夏季の作業現場では、写真1のような空調服が多数使用されている。

第5章 点検・保守・保管

  • 5-1墜落制止用器具の管理
    ガイドラインは、「墜落制止用器具の点検・保守及び保管は、責任者を定める等により確実に行い、管理台帳等にそれらの結果や管理上必要な事項を記録しておくこと。」と規定している。
  • 5-2墜落制止用器具の部品の交換
    墜落制止用器具は常時使用すればフックやロープ等が損傷しやすい。高所作業専門のトビ職等が使用するフックは、消耗が激しく1年以内で交換するといわれている。叉、ランヤードのストラップやハーネス(ベルト)等も傷つきやすい。
  • 5-3外国製を使用する場合の問題点
    外国製のフルハーネスやカラビナ等をインターネット等で購入して使用する例が多くなっている。

第6章 墜落災害発生時の救助体制と延命措置

  • 6-1墜落直後の緊急措置
    ロープに吊るされた物体を人力で垂直に引き上げられる重量は、昇降器(写真1 アッセンダー ペツル社)等を使用すれば13~15㎏は可能である。
  • 6-2宙づりによる障害と自己救助・延命措置
    写真1のようにフルハーネスで宙づりとなった場合、図1で示すように大腿静脈が腿ベルトによって圧迫され血流が止まると、血栓状態となり脳と心臓に致命的損傷をもたらす。
  • 6-3延命措置・自己救助の体感教育
    ぶら下がり健康器は、組み立てることでどこにでも移動できるので便利である。
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