筆者は、東京オリンピック施設関連工事施工のため来日した外国人作業者（イタリア・スペイン・ギリシア人等、約150名）に対し、2019年10月から翌年3月まで、8回のハーネス特別教育を行なった（写真1）。

フルハーネス先進国のEU諸国作業者が持参したフルハーネスは、参考にする点も多かったが、宙づりに対する自己救助・延命措置訓練は初体験のようで大変興味をもって参加していた。

写真1

 

ハーネス特別教育では、中災防や建災防等の教材と副本として拙著「フルハーネス型安全帯、フルハーネス時代の安全管理＝労働新聞社」等を要約したレジメを使用した。

当講座内容は、墜落制止用器具の改正に伴うガイドラインの解説が主体だが、ガイドラインでは触れていない点も多数含んでいるので、現場で参考としていただければ幸いである。

 

（1）胴ベルト型安全帯を使用して墜落した時に、宙づり状態による胸部圧迫から低酸素脳症等となり死亡する災害が多発した（第2章第3参照）。

（2）欧米では、フルハーネスだけを墜落制止用器具とし、胴ベルト型は使用を禁止している。

（3）日本の休業4日以上の、年千人当たりの災害発生率（年千人率）は、イギリスの5分の1、ドイツの13分の1と低いが、建設業の10万人当たりの死亡率は、イギリスの4倍、ドイツの1.5倍と高い。（図1　2005年のデータ）。

（4）このような背景から、日本でも墜落制止用器具の国際基準を参考に安全帯の構造規格を改正し、フルハーネス使用を原則義務化とした。

図1

 

（1）「安全帯」の名称を「墜落制止用器具」に改めた。本稿では図2のようにフルハーネスと胴ベルト型と呼ぶことにする。

（2）U字つり専用の胴ベルト型は、改正後（2019年2月1日）から使用禁止とした。

（3）旧構造規格のフルハーネスと胴ベルト型は、2022年1月1日まで使用できるが、1月2日以降は新規格を使用しなければならない（図3）。

• 新規格のフルハーネスは、法改正以降使用できる。
• 旧規格の胴ベルト型は、高さに関係なく2022年1月1日まで使用できる。
• 新規格の胴ベルト型は、法改正以降6.75m超えでは使用できない。

（4）高さが2m以上の高所作業において、作業床を設けることが困難な場合で、フルハーネスを使用して作業を行う作業(ロープ高所作業を除く)に従事する作業者は、特別教育を受けなければならない。

図2

図3

 

『フルハーネス等の基礎講座』の目次

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